医療関連サービス
緊急ホットライン（緊急対応サービス）
- 日本国内では救急搬送システムが整備されているため、潜水事故の場合にもまず救急隊への連絡が最優先となります。
- しかし、ダイビング事故による傷害は減圧障害、圧外傷等、一般的ではない処置が必要な事象も多く発生します。
- ※減圧症の発症が疑われる場合には、軽症／重症を問わずホットラインにご連絡下さい。
- ※事故者が呼吸困難や意識不明状態にあると思われる場合は、まず119番(救急機関/救急車)、118番(海上での緊急通報用番号)に連絡後、ホットラインへ電話してください。
- ※ホットラインサービスは緊急時の利用に限ります。緊急事態に備えるため、非緊急の場合はメディカル・インフォメーションラインへの連絡、もしくはDD NETの医師に受診するようご協力ください。
- ※会員本人が意識不明などで電話が出来ない場合には、現場で電話が可能な方から至急DAN緊急ホットラインへ連絡してください。
緊急ホットラインへの連絡手順
- ①簡潔に状況を伝える。（症状／患者の容態、ダイビングプロフィール、DAN 会員番号、現在地など）
- ②応急処置の方法を確認する。
- ③医療機関の紹介を受ける。
メディカル・インフォメーションライン（会員向け非緊急医療相談）
緊急時以外のダイビングと健康に関するお悩み・心配事に、適切な医療情報を提供しています。 特に、お住まいの地域で潜水医学の知識のある医師を見つけるのが困難な方や、一般的ではない疾病をお持ちの方から多くの質問を受け付けています。
お問合せフォームや電話で受け付けた質問に対し、①医師による医療情報の提供 ②DD NET 医師の紹介等の情報提供を行っています。（案件によっては回答に約1週間程度を要します。減圧傷害などに関するご質問は緊急の対応が必要となるため、ホットラインにご連絡下さい。）
なお、メディカル・インフォメーションラインでは、質問内容で読み取れる条件にて回答致します。その為、相談内容はなるべく詳細にご記載下さい。また、メディカル・インフォメーションラインは「医療相談」のみとなり、ダイビング可否に関する診断、ダイビング検診などの診断書の発行は出来ませんのでご注意ください。
受付は平日の10時から16時まで、メールや電話で回答しています。なお、回答には約1週間程度を要すため、緊急時の対応には適していません。
メディカル・インフォメーションラインは会員専用(一般会員・インストラクター会員・スポンサー会員*)のサービスとなっています。
- ※スポンサー会員は、個人名義でのご登録の方が対象となります。
会員以外の方からのご相談はお断りする場合がございますのでご了承下さい。
メディカル・インフォメーションライン連絡先
DAN JAPAN 事務局( 一般財団法人 日本海洋レジャー安全・振興協会)
TEL：
（平日10:00 ～ 16:00）
DD NET（ダイバーズ ドクター ネットワーク）
DD NET ドクターは、「潜水医学に興味を持ち勉強されている医師」、もしくは「ご自身がダイバーの医師」が登録要件となり、2021 年3 月現在、約200 名以上にご登録いただいております。
なお、C カード（ライセンス）講習受講時前、ならびにダイビング前に「ダイビング適性検査」「ダイビング健康診断書」などを求められる場合がありますが、各DD NET ドクターによりこれらの書類への対応可否の状況は違います。必ず事前に確認してから受診をお願いします。
DAN JAPAN からのお願い
DD NET は各医師のご厚意に支えられて機能しています。その為、ダイビング可否について電話やメールでの相談はご遠慮ください。
必ず予約の上、受診をお願いします。
（DAN ジャパンでは「メディカル・インフォメーションライン」（会員向け非緊急医療相談）も実施していますのでご利用下さい。）
メディカルチェックガイドライン
- ※日本語版は下記からもダウンロードできますのでご参照ください。
①ダイバーメディカル／参加者チェックシート
レクリエーショナルスクーバダイビングやフリーダイビングコースに参加する前にこのチェックシートに記入してください。 「ダイバーメディカル／医師による評価シート」は医師によるダイビングの承認が必要な場合に、適性を評価する医師に記入してもらいます。②医師向けダイビングメディカルガイドライン
このガイドラインは、レクリエーションでのスクーバダイビングとフリーダイビングに参加したいと望む人から相談された医師向けのガイドラインです。③よくある質問
ダイビング事故チェックリスト
ダイビング事故現場での減圧障害の確定診断は困難となるため、伊豆半島では共通の「ダイビング事故チェックリスト」の記載を依頼しています。 万が一、ダイビング中に事故や体調不良者が発生してしまった際には、その情報を医療従事者にすぐ提供てきるように準備しておくことが円滑な連携、早期の治療に繋がります。- ※必ずお読みください。
